水害被害などから建物や乗り物をしっかり守る！超軽量メッシュ素材「魔法の防水シート」

2023年8月23日、各種メッシュフィルターや高性能マスクの加工販売を行う株式会社くればぁ（本社：愛知県豊橋市、代表取締役社長：石橋衣理）が、災害から建物や車などを守る「魔法の防水シート」の販売を開始しました。

「魔法の防水シート」とは？

水の侵入を防ぎ、建物や乗り物を守るメッシュシート

「魔法の防水シート」は、企業や店舗、家屋などの「建物」、営業車や自家用車、バイクや電気自転車などの「乗り物」などに被せ、「防水」を可能にするシートです。

超軽量薄型高密度メッシュフィルターに特殊コーティングを施し、表面の耐水圧性と超撥水性を実現。水圧がかかると自発的にシートで覆ったものの隙間に入り込み、水の侵入を食い止めて、建物や車などの財産の経済的損失を防ぎます。

見た目は「危険なことを気づかせること」や「夕方から夜にかけての安全性」など緊急状態に使用されることを想定し、素材のメッシュをモチーフにしたシンプルな柄と注意喚起を促す効果のある黄色を基本カラーに採用。シートの一部に反射材を使用することで、夜間や災害時でもちょっとした光があれば、シートがあることに気づけるようになっています。

ラインナップは「自動車用」と「建物用」の2種類。自動車のサイズや自宅のドア・窓などの大きさに合わせてオーダーメイドで注文できます。

「魔法の防水シート」の使い方

自動車用は、まずシートを駐車場に敷き、その上に車を止めます。シートで車を覆い、ファスナーをしめれば作業は完了です。軽くて扱いやすい素材のため、2人がかりで作業すれば1分~2分ほどで終わります。

建物用は、入口など水の侵入を防ぎたい場所に防水テープで貼るだけでOK。とっても簡単ですね。

よくある「ブルールシート」とはどう違うのか？

台風が近づいてきた際に、建物や車を守るための従来対策として「ブルーシート」が使われることがあります。

ブールシートはポリエステル系の合成繊維を合成樹脂製フィルムで挟んだ構造をしており、引っ張りに強く裂け難いのが特徴のシートです。しかし、薄手だと台風時にかかる水圧（1,200mm/min）には耐えられず、部分的または全体的に水漏れが発生してしまう可能性があります。耐水性をあげるにはシートを0.2mm以上の厚さにするという手段があるものの、重量が重くなり（1.5kg〜/㎡）扱いが難しくなることと、防水シートの特性である「水圧に伴い、ものの隙間に入り込んで水の侵入を防ぐ」ということができなくなってしまいます。

魔法の防水シートは、厚さわずか0.1mmのナイロン繊維のメッシュ素材にフッ素ナノコーティングが均一に施されており、台風時にかかる水圧以上の水圧にも耐えられるようになっています。公式情報によれば、「一般的なビニールシートの3倍の耐水圧性がある」そうです。

超薄型素材なので、水圧がかかれば被せているものの隙間に自発的に入り込みます。その結果、例えば自動車用のシートの場合、車の下部にピタッと密着し、電気系統やエンジンへの浸水を防いで故障を防ぐことができます。

重さは85g/㎡。ブルーシートよりも軽くかさばらず、保管場所に困りません。持ち運びもしやすく、力の弱い方でもラクラク扱えます。突然豪雨が発生した際にも、その場ですぐ広げて対応できるのもメリットです。雨が止んだら天日干し、洗って何度でも使えます。

「街の財産を守る」ということ

近年は地球温暖化の進行などを要因に局地的な大雨、台風、洪水などの異常気象が増加しており、河川の氾濫などによって街全体が広範囲にわたり被害を受ける「水害」が頻発するようになってきています。

災害によって街がダメージを受けると、その後の復興に多くの時間と費用がかさむことに加え、エネルギー消費や原材料など環境に負荷のかかる諸々が増加します。

ここに大きな問題があります。

「環境への負荷が増える＝異常気象を助長する要因が増える」ことと等しいため、ますます自然災害が頻発→復興作業→復興に伴う環境負荷がさらに増える→より自然災害が増加・激化……という負のサイクルが生まれてしまうのです。

この負のサイクルを食い止めるには、災害時は住民の命を守ることに加えて復興に伴う環境負荷をできるだけ減らすこと、つまり、建物などを含む街全体の損害をできるだけ小さくすることが鍵となります。

「魔法の防災シート」はリニュアール&シリーズ製品！

今回の「魔法の防災シート」発売前から、株式会社くればぁでは、近年多発するゲリラ豪雨や大型台風による水害対策で重たい土嚢を積み上げることしか対処しようのなかった公共施設や、企業・個人保有の建物などの財産を守るためのものとして、防災シート(旧)を開発・販売してきました。防水シート(旧)は2013年から提供が始まり、全国34都道府県の自治体、企業・団体、商店街などさまざまな業種の現場で採用され、電力会社や鉄道機関など社会インフラを支える企業や自治体の大切なシステムや機器などを守る役割も担ってきました。