2020年、いよいよ東京オリンピック・パラリンピック競技大会が開催される。心待ちにしている人も多いだろう。だが、災害が起こる可能性も十分に考えられる。
国土交通省によって作成された首都直下型地震対策ポータルサイト「防災ポータル」を知っているだろうか。
このサイトでは、首都直下型地震を中心とした災害に関する情報や、もしものときに役立つ防災情報を入手することができる。
今回はこのサイトについて紹介していきたい。
災害に備えて今から知っておくべき情報
「防災ポータル」には、「今から知っておくべき情報」と「災害時に見るべき情報」の大きく2つに分かれて防災情報がまとまっている。
「今から知っておくべき情報」では主に4つの情報を知ることができる。それぞれ
①「想定される災害の被害状況」
②「自分や家族の身を守るための災害の基礎知識」
③「首都圏の交通網」
④「行政が取り組む災害対策の情報」だ。
なかには地震に不慣れな外国人向けに外国語ページも用意されている。地震に備えておくもの、室内の家具の配置の注意点、災害時取るべき行動など分かりやすくまとめられているのでおすすめだ。
災害が起こったときに見るべき情報
「災害時に見るべき情報」では、災害発生時の6つのリアルタイム情報を知ることができる。
内容は下記の通りだ。
①被害状況
②気象状況
③逃げるための情報
④交通情報
⑤被害者支援情報
⑥安否情報
災害用伝言サービスに安否情報や、避難所など防災施設の場所も載っている。そのため実際に災害が起きたとき、家族や友人が無事なのか、今どこに避難しているのかなどを確認することが可能だ。
このサイトは「災害時に見るべきもの」とされているが、災害発生時に自分がどのような情報が必要になるのかを知るため、1度目を通しておくことがおすすめだ。
首都直下型地震の被害想定と発生確率
今後、起こりうる災害のなかで最も危惧されるものの1つが首都直下型地震だ。首都直下型地震が起きたときの被害予測を知っているだろうか。
内閣府によると、死者は2万3000人、帰宅困難者は地震翌日でも800万人にも及ぶ。新幹線や地下鉄は1週間、JR在来線や私鉄は1か月も運行停止となり、道路交通渋滞は数か月も続くとされている。
東日本大震災でさえ、死者は約1万5000人であったことを考えると、甚大な被害となり得ることがわかる。この災害が東京オリンピック開催期間に発生した場合、もっと多くの人々が犠牲になるだろう。
内閣府によると、首都直下型地震は、2013年時点で30年以内に70%もの確率で起きるとされている。東京オリンピック開催時期に起こる可能性も十分にあるのだ。
まとめ
首都直下型地震やそのほかの災害は、いつ起こってもおかしくない。
「防災ポータル」は、災害対策情報が非常に充実している。このポータルサイトを活用して、自分の地域のハザードマップや被害想定を知っておくことや、必要なものを備えておくことが重要だ。
大切な情報を今知っておくことで、来たるべきときに適切な行動を取れるようにしたい。